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◆◇◆2005年度研究実績◆◇◆
研究テーマ別に複数の調査研究プロジェクトを設け、各プロジェクトについて、担当の委員が調査研究をすすめた。2005年度の各調査研究プロジェクトの活動状況と成果は以下のとおり。
研究会・作業部会などの開催状況は活動状況をご参照。
１．生産現場における人材活用と人材ビジネスに関する研究
担当：佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）、藤本真（労働政策研究・研修機構研究員）、木村琢磨（日本学術振興会特別研究員）、山路崇正（東京大学大学院）
2005年度は、部門成果報告会において研究成果を報告。
【2005年度の成果】
・佐藤博樹「生産現場における請負・派遣の人材活用〜競争力基盤を強化するために」『IMF JC』，2006年冬号，全日本金属産業労働組合協議会，2006年2月，12-17ページ．
・佐藤博樹「ものづくりと人材活用：外部人材-競争力基盤の維持のために-」工藤章・橘川武郎・グレン・D.フック編『現代日本企業1企業体制（上）-内部構造と組織間関係』有斐閣，2005年12月，105-123頁．
・佐藤博樹・佐野嘉秀・藤本真・木村琢磨・山路崇正『生産現場における外部人材の活用と人材ビジネス（2）』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.6，2005年10月．
・佐藤博樹 「ものづくりを支える競争力基盤と人材活用〜生産部門における現状と課題」『IMF JC』，2005年春号，全日本金属産業労働組合協議会，2005年5月，6-11ページ．
・佐藤博樹「外部人材活用の拡大と労働組合の課題」中村圭介・連合総合生活開発研究所編『衰退か再生か：労働組合活性化への道』勁草書房，2005年4月，103-122頁．
２．製品設計分野の人材ビジネスと外部人材活用に関する研究
担当：佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）
2005年度は、インタビュー調査を実施。部門成果報告会において研究成果を報告。
【2005年度の成果】
・鹿生治行「製品設計分野における「請負・派遣」活用とマネジメント」『立教経済学研究』第59巻第3号，立教大学経済学研究会，2006年１月，211-230頁．
・佐藤博樹・佐野嘉秀編『製品設計分野における技術者派遣企業のキャリア管理』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.5，2005年10月．
３．派遣企業の事業戦略と人事管理に関する研究
担当：高橋康二（東京大学大学院・日本学術振興会特別研究員）、佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）
2005年度はアンケート調査を実施。部門成果報告会において研究成果を報告。
４．企業グループ内人材ビジネス企業の役割に関する研究
担当：高橋康二（東京大学大学院・日本学術振興会特別研究員）
2005年度はインタビュー調査を実施。
５．派遣スタッフのモティベーション管理に関する研究
担当：島貫智行（一橋大学大学院）、佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）
2005年度はアンケート調査を実施。
６．在宅介護ヘルパーの能力開発と雇用管理に関する研究
担当：大木栄一（職業能力開発総合大学校助教授）、堀田聰子（東京大学社会科学研究所助手）、佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）
2005年度は、アンケート調査を実施。シンポジウム「ヘルパーの能力開発とサービス提供責任者の役割-訪問介護サービス業の人材マネジメント-」を開催。
【2005年度の成果】
・堀田聰子「ホームヘルプサービス事業所における能力開発の現状と課題-能力開発促進のために-」『ケアワーク』，2006年1月号，介護労働安定センター，2006年1月，4-6頁．
・堀田聰子「職員が納得して働くには明確な評価尺度の作成が重要」『日経ヘルスケア21』，2005年12月号，日経BP社，2005年12月，78頁．
・堀田聰子・大木栄一・佐藤博樹『介護職の能力開発と雇用管理』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.7，2005年11月．
・堀田聰子・佐藤博樹・大木栄一「サービス提供責任者の人事管理能力とホームヘルパーの能力開発」日本労務学会編『日本労務学会第35回全国大会研究報告論集』，2005年7月，101-108頁．
７．コールセンターの人事管理に関する研究
担当：仁田道夫（東京大学社会科学研究所教授）、中村圭介（東京大学社会科学研究所教授）、前浦穂高（東京大学大学院）
2005年度は、インタビュー調査を実施。部門成果報告会においてシンポジウム「コールセンターの事業展開と雇用・人材育成」を開催。
８．人材ビジネスと学校における職業教育の相互作用についての研究
担当：玄田有史（東京大学社会科学研究所助教授）
【2005年度の成果】
・玄田有史『働く過剰—大人のための若者読本』NTT出版，2005年10月．
９．地方自治体の民間部門へのアウトソーシングに関する研究
担当：前浦穂高（東京大学大学院）
2005年度はインタビュー調査を実施。
10．米英人材ビジネス企業の事業戦略と人事管理に関する研究
担当：佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）、堀田聰子（東京大学社会科学研究所助手）
2005年度は、インタビュー調査を実施。
11．米英企業による非典型労働の雇用行動に関する研究
担当：石原真三子（城西大学専任講師）、原ひろみ（労働政策研究・研修機構研究員）、佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）
【2005年度の成果】
・石原真三子・原ひろみ・佐藤博樹『日本企業の雇用行動の変遷についての研究−1995年〜2001年について』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.4，2005年7月．
12．欧米企業における女性活用の現状とあらたな法的アプローチに関する研究
担当：水町勇一郎（東京大学社会科学研究所助教授）
【2005年度の成果】
・水町勇一郎『集団の再生─アメリカ労働法制の歴史と理論』有斐閣，2005年11月．
13．職場の人材ポートフォリオに関する日英比較研究
担当：佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）
2005年度はインタビュー調査を実施。
14．日本の人材ビジネスの機能と構造に関する総合的研究
担当：佐藤博樹（東京大学社会科学研究所教授）、阿部正浩（獨協大学経済学部助教授）、今野浩一郎（学習院大学経済学部教授）、佐野哲（法政大学経営学部教授）、佐野嘉秀（東京大学社会科学研究所客員助教授）、堀田聰子（東京大学社会科学研究所助手）
2005年度は、アンケート調査を実施。部門成果報告会シンポジウム「人材ビジネスの将来展望」において研究成果を報告。
【2005年度の成果】
・佐藤博樹・佐野嘉秀編『人材ビジネスの現状と展望（1）−「第1回人材ビジネスの市場と経営に関する総合実態調査」集計結果−』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門資料シリーズNo.1，2006年3月．
15．その他の成果
・佐藤博樹「キャリア形成と人材ビジネス」『文部科学教育通信』，第137号，ジアース教育新社，2005年12月，28-29頁．
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