2020年度の業績 （コロナ禍のため、日付は2020年3月ながら実際の刊行は4月以降にずれ込んだものがあります）
(1)学術書（単著，共著，編著，報告書，資料集など）
東大社研現代中国研究拠点編『コロナ以後の東アジア 変動の力学』東京大学出版会、2020年9月、205ページ。「コロナ危機をチャンスに変えようと模索する中国」(77-92頁）、「あとがき」(197-205頁）を執筆。
(2)論文
a.査読付き雑誌論文
《中美贸易摩擦摩擦下的中日韩集成电路产业生态》《人民论坛 学术前沿》第18期、2020年9月、22-29頁。
"Export restrictions in the Japan-China-U.S. Trilateral relationship" The Japanese Political Economy, Vol.46,No.2.
b.その他の論文
「包囲網・米国の大義なき華為制裁 不動の中国の『技術覇権』」『週刊エコノミスト』2020年6月30日号、69-70頁。
「ファーウェイ急成長の解明」『中国経済経営研究』第4巻第1号、2020年3月、41-55頁。
「中国は米中貿易戦争を乗り越えられるか？」『世界経済評論』2020年5･6月号（Vol.64, No.3)、6-14ページ
「新型肺炎が中国経済に与えた影響を人流データで読み解く」『統計』（一般財団法人日本統計協会）2020年5月号（第71巻第5号）、4-10ページ
「コロナ危機からの脱却と未来産業の基盤づくり」『日中経協ジャーナル』2020年8月（No.319）、14-17ページ
「日本資本主義論争における向坂逸郎――瀬戸宏氏の批判に答える」『労働者運動資料室会報』第46号(2020年12月1日刊）6～10頁
「移動通信技術の発展と中国の台頭」『比較経済体制研究』第26号2019（2020年12月刊）29-46頁。
c.単行本への寄稿
「戦争の危機と重要施設の移転ー日中の比較史」東大社研・保城広至編『国境を越える危機・外交と制度による対応－アジア太平洋と中東』東京大学出版会、2020年6月、197-220ページ。
「第7講 中国の台頭と世界経済の変容」東大社研現代中国研究拠点編『現代中国ゼミナールー東大駒場連続講義』東京大学出版会、2020年5月、145-161ページ。
「加速する中国のイノベーションと米中貿易摩擦の影」佐倉市国際文化大学令和元年度『講義録』（公益財団法人佐倉国際交流基金）2020年3月、80-89ページ。
「グローバリズムへのアンビバレンス：「中国製造2025」と中国のIC産業」『反グローバリズム再考：国際経済秩序を揺るがす危機要因の研究 「世界経済研究会」報告書』日本国際問題研究所、2020年3月、75-94ページ。
"The evolution of China’s industrial policy and ‘Made in China 2025’",
in Arthur Ding and Jagannath Panda eds. Chinese Politics and Foreign Policy under Xi Jinping: The Future of Political
Trajectory, Routledge, pp.131-149
「日中関係とASNET講座」日本とアジアに関する教育研究ネットワーク（ASNET）『日本・アジア学の歩みと展望－過去・現在・未来』ASNET、2021年3月、33-38ページ。
(3)その他（研究ノート等，書評、翻訳、その他）
「マスク不足はなぜ起き、どうやって解消すべきなのか」Newsweek日本版コラム、2020年4月13日 4ウェブページ
「中国経済のV字回復は始まっている」Newsweek日本版コラム、2020年4月19日 4ウェブページ
「繰り返される日本の失敗パターン」Newsweek日本版コラム、2020年5月2日 6ウェブページ
「中国への怒りを煽るトランプの再選戦略の危うさ」Newsweek日本版コラム、2020年5月20日 5ウェブページ
「中国は38分で配布完了!? コロナ給付金支払いに見る彼我の差」Newsweek日本版コラム、2020年6月19日 5ウェブページ
「GDP統計の修正で浮かび上がった中国の南北問題」Newsweek日本版コラム、2020年7月10日 4ウェブページ
「NTT-NEC提携「５Gでファーウェイに対抗」の嘘」Newsweek日本版コラム、2020年8月13日 6ウェブページ
「米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない」Newsweek日本版コラム、2020年9月8日 5ウェブページ
「米中貿易戦争でつぶされる日本企業」Newsweek日本版コラム、2020年10月28日 3ウェブページ
「数多のEVメーカーが躍動する中国市場、消えた日本企業」Newsweek日本版コラム、2020年11月18日 5ウェブページ
「マイナンバーの活用はインドに学べ」Newsweek日本版コラム、2020年11月27日 5ウェブページ
"(Lecture transcript) Japanese Marxism, the University of Tokyo, and China" 東京大学国際日本学ネットワークのウェブサイト、2020年11月 1-10頁
「EVベンチャーの躍動とその意義」『商工金融』、2020年12月号、1-2頁。
「アントとジャック・マーは政治的にヤバいのか？」Newsweek日本版コラム、2021年1月20日 5ウェブページ
「2020年、世界は「中国の実力」を見せつけられた」Newsweek日本版コラム、2021年2月17日 4ウェブページ
「米中GDP逆転を目前に下手に出てきた中国」Newsweek日本版コラム、2021年3月17日 4ウェブページ