2018年度の業績

(1)学術書(単著,共著,編著,報告書,資料集など)
末廣昭・田島俊雄・丸川知雄編『中国・新興国ネクサス 新たな世界経済循環』東京大学出版会、2018年12月、v+369ページ。
(うち序章「世界経済の構造変化と中国・新興国ネクサス」1-14ページ、第2章「中国との貿易が新興国経済に与えるインパクト」75-95ページ、第7章「中国の鉄鋼超大国化と輸出競争力の源泉」245-279ページ、終章「米中拮抗の時代へ」345-352ページ、「あとがき」353-357ページを執筆)

(2)
論文
a.査読付き雑誌論文
"Sharing Economy in China and Japan" The Japanese Political Economy, Vol.43, Issue 1-4, pp.61-78. https://doi.org/10.1080/2329194X.2018.1555666

b.その他の雑誌論文
「技術覇権争い 主戦場はハイテク領域」(特集・米中危機)『週刊エコノミスト』2018年5月29日、26-27ページ。
「予断を許さない米中の貿易摩擦」『月刊公明』2018年7月、50-55ページ。
「不毛な貿易戦争の着地点とは」『中央公論』2018年11月、46-53ページ。
「中国経済にダイナミズムをもたらす起業」『CEL』(大阪ガス㈱エネルギー・文化研究所)、Vol.120、2018年11月、18-21ページ。
「米中貿易戦争と世界のゆくえ」『市民の意見』(市民の意見30の会・東京)、No.171, 2018年12月、16-17ページ。
「中国・ロシアの鉄鋼業:競争力の源泉は何か?」(服部倫卓と共著)『比較経済研究』第56巻第1号、31-47ページ。
「中国のハイテク発展をゆがめる『中国製造2025』」『外交』Vol.54、2019年3月、26-31ページ。
序--中国国内の経済格差を生む諸要因」『社会科学研究』第70巻第2号、2019年3月、1-2ページ。
中国北方地域の産業集積」『社会科学研究』第70巻第2号、2019年3月、45-78ページ。

c.
単行本への寄稿


(3)その他(研究ノート等,書評、翻訳、その他)
アメリカの鉄鋼・アルミ輸入制限に日本はどう対処すべきか」Newsweek日本版コラム、2018年4月5日、4ウェブページ。
米中貿易戦争が起きたら、漁夫の利を獲りに行け」Newsweek日本版コラム、2018年4月13日、4ウェブページ。
「書評・アーサー・クローバー著『チャイナ・エコノミー』」『日本経済新聞』2018年5月5日
『顔パス社会』は来るか?」Newsweek日本版コラム、2018年5月18日、4ウェブページ。
"Responses to the sharing economy in Japan and China" Asia Dialogue (University of Nottingham, Asia Research Institute), July 12, 2018.
米中貿易戦争・開戦前夜」Newsweek日本版コラム、2018年6月22日、4ウェブページ。
「变道避开中美高科技领域摩擦」『聯合早報』(シンガポール)、2018年7月5日、第24面
「中国企業の革新力(上)市民ニーズ、民主導で対処(経済教室)」『日本経済新聞』2018年7月6日、
米中貿易戦争は無益なオウンゴール合戦」Newsweek日本版コラム、2018年7月19日、3ウェブページ。
シェアリングエコノミーが中国で盛り上がり、日本で盛り上がらない理由」Newsweek日本版コラム、2018年9月6日、5ウェブページ。
経済産業省のお節介がキャッシュレス化の足を引っ張る」Newsweek日本版コラム、2018年9月12日、4ウェブページ。
資本主義によって貧困を克服する」Newsweek日本版コラム、2018年10月30日、4ウェブページ。
日米FTAの交渉が始まった事実は隠せない」Newsweek日本版コラム、2018年11月18日、2ウェブページ。
中国当局がひた隠すスラム街の存在」Newsweek日本版コラム、2018年12月10日、4ウェブページ。
「米国が狙う中華5Gの”不拡散” 『宣戦布告』になすすべのない中国(インタビュー)」『Wedge』2019年1月号、29ページ。
ファーウェイ問題の核心」Newsweek日本版コラム、2019年1月22日、5ウェブページ。
今年は危ない中国経済」Newsweek日本版コラム、2019年1月29日、4ウェブページ。
日本経済の地盤沈下を象徴する航空業界」Newsweek日本版コラム、2019年3月8日、3ウェブページ。
中国経済の拡大と反グローバリズム」『反グローバリズム再考:国際経済秩序を揺るがす危機要因の研究 「世界経済研究会」報告書』公益財団法人日本国際問題研究所、2019年3月、65-81ページ。
「『中国製造2025』と中国ハイテク産業の現状」『新時代における中国産業高度化と日中産業・ビジネス連携に関する考察(平成30年度報告書)』公益財団法人産業構造調査研究支援機構・日中プロジェクト研究会、2019年3月、59-72ページ。