2016年度の業績

(1)学術書（単著，共著，編著，報告書，資料集など）

(2)論文
a.査読付き雑誌論文
b. その他の雑誌論文
「中国経済成長の新たな原動力－－イノベーションと創業」『日中経協ジャーナル』No.270　2016年7月、10-13ページ。
「中国とアフリカは蜜月か－－貿易からみた実像」『外交』Vol.38　2016年7月、55-59ページ。
Tomoo Marukawa. Comment on "China's Transport Infrastructure Investment: Past, Present, and Future" Asian Economic Policy Review. Vol.11, No.2, July 2016. doi:10.1111/aepr.12136 pp.218-219.
Tomoo Marukawa. The Impact of China's Economic Fluctuations on the Global Economy. Social Science Japan. No.55, September 2016, pp.3-6.
c. 単行本への寄稿
Tomoo Marukawa. 'Catch-Down' Innovation in Developing Countries. in Yukihito Sato, Hajime Sato ed. Varieties and Alternatives of Catching-up: Asian Development in the Context of the 21st Century. London: Palgrave MacMillan, 2016, pp.183-210. DOI 10.1057.978-1-137-59780-9_7
「発展中国家的就低型創新与日本企業的応対－－中国電動自行車和唐沢製作所」日本人間文化研究機構現代中国区域研究項目編『当代日本中国研究　第六輯　経済・環境』北京、社会科学文献出版社、2017年3月、105-125ページ（駒形哲哉と共著）
第Ⅱ部2章8節「現代世界の貿易と経済圏」、第Ⅲ部2章2節「東アジア」『新詳地理B』帝国書院、2017年3月、162-167ページ、232-246ページ。
第Ⅱ部2章8節「現代世界の貿易と経済圏」、第Ⅲ部2章2節「東アジア」『新詳地理B　指導資料』帝国書院、2017年3月、192-198ページ、266-286ページ。
丸川知雄（李嘉冬译）“中国三线建设的展开过程”徐有威，陈东林主编《小三线建设与国防现代化》（小三线建设研究论丛第2辑）上海大学出版社，2016年10月，433-475页。
(3)その他（研究ノート等，書評、翻訳、その他）
「シャープ買収で電子立国ニッポンは終わるのか」Newsweek 日本版コラム2016年4月1日、3ウェブページ
「中国、出稼ぎ労働者の子供たちの悲しい現実」Newsweek 日本版コラム2016年4月27日、3ウェブページ
「ドイツ発の新産業革命「インダストリー4.0」の波に乗ろうとする中国企業と、動きが鈍い日本企業」Newsweek 日本版コラム2016年5月6日、4ウェブページ
「中国と東欧はどっちが先進国？」Newsweek 日本版コラム2016年5月30日、3ウェブページ
「中国のイノベーション主導型成長が始まった」Newsweek 日本版コラム2016年6月22日、3ウェブページ
「模倣（パクリ）は創造の始まり――マイセン磁器の歴史」Newsweek 日本版コラム2016年7月7日、3ウェブページ
「イノベーションの街、深セン」Newsweek 日本版コラム2016年7月25日、3ウェブページ
「『東アジア共同体』を夢想する」Newsweek 日本版コラム2016年9月1日、3ウェブページ
「最近、中国経済のニュースが少ない理由」Newsweek 日本版コラム2016年9月25日、4ウェブページ
「『中国研究と中国の将来-日欧研究者の対話』の開催」『かしの芽』（公益財団法人樫山奨学財団）Vol.80、2016年9月、2-3ページ。
「宝山鋼鉄－武漢鋼鉄の大型合併で中国鉄鋼業の過剰設備問題は解決へ向かうのか」Newsweek日本版コラム2016年10月11日、5ウェブページ。
「ゾンビたちを墓場から呼び戻す愚策――石炭増産指令の怪」Newsweek日本版コラム2016年11月1日、3ウェブページ。
トランプ大統領誕生は中国にとって吉と出るか凶と出るか Newsweek日本版コラム 2016年11月21日　3ウェブページ
オーダーメイドのスーツを手頃な価格で――「マス・カスタマイゼーション」で伸びる中国のアパレルメーカー Newsweek日本版コラム　2016年12月15日　3ウェブページ。
中国の過剰生産能力問題の元凶は大手国有企業 Newsweek日本版コラム　2017年1月25日　4ウェブページ。
日本も新常態（ニューノーマル）を認識すべきだ Newsweek日本版コラム　2017年2月2日　3ウェブページ。
「書評　外山健太郎『テクノロジーは貧困を救わない』」『日本経済新聞』2017年2月5日　21面
「中国の先端技術産業の行方」『新詳地理資料COMPLETE2017』帝国書院、2017年、159ページ（コラム）。他に資料の監修も。
「遼寧省（の統計）に何が起きているのか？」Newsweek日本版コラム　2017年3月1日　3ウェブページ。
「メイカーのメッカ、深セン」Newsweek日本版コラム　2017年3月22日　4ウェブページ。
「中国経済と日本　インタビュー①」『月刊税理士事務所チャンネル』No.426、2017年2月、6-7ページ。
"New Driving Forces of China's Economic Growth: Innovation and Entrepreneurship" AJISS-Commentary No.232. 1 August 2016.