東京大学 社会科学研究所「子どもの生活と学び」研究プロジェクト

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第4回 親子調査結果のダイジェスト版をリリースしました。

研究成果

2019-10-01

2018年7~9月に実施した第4回親子調査の結果のダイジェスト版をリリースしました。
第1回調査(2015年)からの変化に注目し、以下の内容について明らかにしています。

1. 子どもの生活実態の現状と変化
・小学生のときに生活習慣が身についていた子どもほど、中学生になって計画的に勉強している。
・小学生のときにお手伝いをしていた子どもほど、中学生で「自分でできることは自分でする」と回答。
・自分専用のスマートフォンを使っている中学生が増加。
・「自分専用」を使う中高生は、「家族といっしょに」使う中高生に比べて、携帯電話・スマートフォンの利用時間が1日あたり約50分長い。
・中学生以降、「理科」が「好き」な女子は、男子と比べて大きく減少。
・中高生とも、週7日(毎日)部活動に参加する比率が減少。
・小中学生の自己肯定感は経年で上昇するも、回復力(失敗しても自信を取り戻せる)は全体的に低下傾向。
・母親が就業していたかどうかは、子どもの成績・自己肯定感・回復力の変化に対して、決まった影響を与えない。

2. 親子のかかわりの変化
・3年前に比べ、母親の就業率は高まっている。
・小1〜3生に比べて、小4〜6生では、母親の就業有無別で子どもへの関わり方に違いがみられる。
・学年が上がるにつれ「家庭教育の中で伝えること」は減少するが、「将来の目標をもつこと」は、中高生で増加する。

3. 保護者の教育実態の変化
・保護者は教育に関する情報を、身近な人やインターネットの情報サイトから得ている。
・子ども1人あたりの教育費は増加している。
・学校段階が上がるにつれ、習い事をする比率が低下。

4. 教育や日本社会に対する保護者の意識
・9割以上の保護者は子どもに「多様な力を身につけさせたい」と考えている。
・成績下位の子どもがいる保護者ほど教育の変化への対応に迷っている。
・学校段階が上がるにつれ、教育改革への認知度が高まっている。
・「自動翻訳が進化しても、英語力が必要」と考える保護者は9割を超えている。

詳細については、ベネッセ教育総合研究所のウェブサイトをご覧ください。