研究スタッフ

香川めい (KAGAWA Mei)

2016-05-18 更新

所属部門 共同研究(ベネッセコーポレーション)特任助教
専門分野 教育社会学 労働社会学(学校から職業への移行)
e-mail meika@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2008年4月-2013年3月 立教大学社会学部助教
2013年4月-2014年3月 成蹊大学アジア太平洋研究センター 客員研究員 兼 文学部社会調査士課程助手
2014年4月- 東京大学社会科学研究所特任助教

2015年度以降の業績

学術論文

  1. 「若者の第2職の重要性―『初職からの移行』における現代の課題」(西村幸満との共著)『季刊社会保障研究』Vol.51,No.1,2015年6月,29-43頁.
  2. 「仕事――なぜ非正規雇用が増えたのか」山田昌弘・小林盾編『データで読む現代社会 ライフスタイルとライフコース』新曜社,2015年6月,163-177頁.
  3. 「受験は成長の機会だった―学習時間と成長実感―」『IDE 現代の高等教育』No.579,2016年4月,49-54頁.

2014年度までの主要業績

  1. 「戦後日本における高卒学歴の意味の変遷―教育拡大期前後の主観的期待と客観的効用の継時的布置連関―」(相澤真一と共著)『教育社会学研究』第78集,2006年5月,pp.279-301.
  2. 「後期中等教育拡大期の高卒就職者の世代内移動――JGSS累積データを用いた社会移動研究における時系列的探索の試み――」(相澤真一と共著)『年報社会学論集』第21号,2008年7月pp.131-142.
  3. 「初期キャリアの類型とその規定要因」労働政策研究・研修機構『非正規社員のキャリア形成―能力開発と正社員転換の実態―』労働政策研究報告書No.117,2010年3月,pp.11-39.
  4. 「『自己分析』を分析する――就職情報誌に見るその変容過程」苅谷剛彦・本田由紀編著『大卒就職の社会学――データからみる変化』東京大学出版会,2010年3月,171-197頁.
  5. 「日本型就職システムの変容と初期キャリア――「包摂」から「選抜」へ?――」石田浩・近藤博之・中尾啓子編『現代の階層社会2 階層と移動の構造』東京大学出版会,2011年9月,189-203頁.
  6. 「職業への移行の脱標準化はいかに起こっているのか?」小杉礼子・原ひろみ編著 『非正規雇用のキャリア形成――職業能力評価社会をめざして』勁草書房,2011年12月,39-79頁.
  7. 「初期キャリアの類型化とライフコースの変化」労働政策研究・研修機構『働き方と職業能力・キャリア形成―「第2回働くことと学ぶことについての調査」結果より』労働政策研究報告書No.152,2013年3月,pp.36-62.
  8. 『<高卒当然社会>の戦後史:誰でも高校に通える社会は維持できるのか』(児玉英靖・相澤真一との共著)新曜社,2014年7月,226頁.
  9. 書評 小玉重夫著『学力幻想』『教育社会学研究』第95集、2014年11月,pp.253-255.
  10. “How to Get a Longer Job?: Roles of Human and Social Capital in the Japanese Labor Market,” (with Jun Kobayashi, Yochimichi Sato) International Journal of Japanese Sociology, No.24, March 2015, pp.20-29.

今後の研究テーマ

(1) 学校から職業への移行とキャリア形成、ライフコースにかんする研究
School to work transition and life course
新規学卒一括採用や<学校経由>の就職といった採用・就職の仕組みが,人々のキャリアやライフコースがどのように形づくり,そして時代とともにいかに変容していくのかを検討している.加えて,共同研究「人文社会科学系の大学教育の内容・方法とその職業的レリバンスに関するパネル調査研究」(科学研究費補助金(基盤研究(B)研究代表者:本田由紀)に参加し,大学教育と就職活動や就職後の初期職業キャリアの関連について研究を行っている.
(2) 高校教育機会の提供構造の成立とその変容にかんする研究
Provision of high school education in depopulating society
同一年齢集団のほぼ全員が高校に進学する社会はどのように成立し維持されているのか,教育機会の供給側に焦点をあてて研究を行っている.高校教育拡大期の公私関係や地域の差異に注目し,準義務化が可能となるような教育機会の提供がいかに達成されたのをこれまで明らかにしてきた.現在は,生徒減少期にこの教育機会の提供構造がいかに変容しているのか,そしてどのような問題が生じつつあるのかという課題に取り組んでいる.また「後発産業化諸国の中等教育拡大の国際比較研究:日本を起点としたアジア・東欧への展開」(科学研究費補助金(若手研究(A)研究代表者:相澤真一)の研究協力者として参加し,国際比較の観点からも研究を進めている.
(3) 子どもの成長と親子関係に関するパネル調査
Children’s life and learning research project
ベネッセ教育総合研究所と社会科学研究所の共同研究「子どもの生活と学び」プロジェクトにおいて親子ペアの追跡調査の企画,実施に携わり子どもの成長と親子関係について研究を行っている.変化の激しい社会の中で「大人になること」とは何を意味するのか,学習にとどまらない子どもたちの経験や保護者との関係の変化を継続的に追いかけることで,「大人になる」プロセスを解明する.

2016年度の教育活動

早稲田大学 教育学部 「教育調査Ⅰ」(春期)「教育調査Ⅱ」(秋期)

東京大学 社会科学研究所

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