スタッフ

佐藤香 (SATO Kaoru)

所属部門	社会調査・データアーカイブ研究センター：調査基盤研究分野教授
専門分野	計量歴史社会学・教育社会学・社会調査
e-mail	kaoru-s[at]iss.u-tokyo.ac.jp [at]を@に置き換えてください。
個人ページ	https://researchmap.jp/kaoru-satoh

経歴

2003年4月 - 2007年3月	東京大学社会科学研究所助教授
2007年4月 - 2014年9月	東京大学社会科学研究所准教授
2014年10月 -	東京大学社会科学研究所教授

研究テーマ

1近代日本社会における社会移動 Social Mobility in Modern Japan: 近代化開始以降の日本社会における世代間・世代内の職業移動および地域移動を含む社会移動の変化についての歴史社会学的研究．また，社会科学研究所が保存している労働調査資料の復元とデジタル・データ化を進め，研究成果を蓄積するとともに，SSJデータアーカイブからのデータ公開をめざしている．
2若年者の教育から職業への移行 Transition from School to Work of Youth: ①の社会移動と関連して，個人の社会的地位達成において重要である初期キャリア，なかでも教育を修了して最初の職業に就くトランジションに関する研究．グループ共同研究「戦後日本の学卒労働市場の組織化に関する研究会」（2004年度－2006年度厚生労働省科学研究費研究，主任研究者：佐藤博樹東京大学教授）で実施した質問紙調査の回答者を対象とするパネル調査を継続しておこなっている．この研究にあたっては，科学研究費補助金（基盤研究Ｂ）「若年者の自立プロセスと親子関係および教育の効果に関する研究」（2016年度－2020年度）の研究代表者をつとめた．
3良質な社会調査データの保存と整理 Conservation and Maintenance of High Quality Data from Social Surveys: データアーカイブに寄託されたデータに対して，寄託者による調査のオリジナリティを尊重しつつ，利用者が利用しやすく，かつ学術的な分析に利用するうえで適切な整理をおこなう．また，パネル調査のデータセットの構築をおこない，最終的なコードブックを作成する．データアーカイブの収蔵データおよび利用者は年々増加しており，提供システム等の見直しや国際標準化を検討すべき時期であり，これらの点についての研究を進めていく．①の労働調査資料の復元とデジタル・データ化も，その一貫として位置づけられる．

主要業績 (粒来香／佐藤(粒来)香／佐藤香)

「近代都市東京の形成」『日本の階層システム第1巻近代化と社会階層』東京大学出版会: 89-108頁, 2000年6月.
「進学・就職と地域移動」（林拓也と共著）『日本の階層システム第3巻戦後日本の教育社会』東京大学出版会: 57-76頁, 2000年7月.
「戦間期日本における職業と学歴：1896-1925年出生コホートにみる旧制中等教育の社会的位置」（佐藤俊樹と共著）『教育社会学研究』56: 81-98頁, 1995年4月.
「高卒無業者層の研究」『教育社会学研究』61: 185-209頁, 1997年10月.
「社会移動からみた近代都市東京の形成過程：都市移住者の計量歴史社会学」『理論と方法』23: 5-22頁, 1998年9月.
「高度経済成長期以降の東京における社会移動」『総合都市研究』78: 55-65頁, 2002年9月.
「『大学の知』から『職業の知』へ (1)〜(3)」『IDE 現代の高等教育』444: 72-77頁, 2002年11月; 447: 65-70頁, 2003年3月; 448: 72-77頁, 2003年4月.
「書評『自由の代償／フリーター』小杉礼子編, 日本労働研究機構, 2002年」『日本労働研究雑誌』515: 70-73頁, 2003年6月.
「書評『日本の自営業層——階層的独自性の形成と変容』鄭賢淑著, 東京大学出版会, 2002年」『社会学評論』54(2): 221-223頁, 2003年9月.
『社会移動の歴史社会学』東洋館出版社, 2004年2月, 319頁.
「東京における社会移動」『都市研究叢書24 東京で暮らす都市社会構造と社会意識』東京都立大学都市研究所: 53-72頁, 2004年3月.
「JGSS-2002にみる働きかたの多様化・雇用条件・職業観」『日本版General Social Surveys研究論文集3：JGSSで見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所: 109-120頁, 2004年3月.
「私立大学経営と学費問題」『非営利組織としての私立大学の経営行動の動向に関する実証的研究』（平成13年度〜15年度日本学術振興会科学研究費補助金研究成果報告書：研究代表者粒来香））東京大学社会科学研究所: 1-6頁, 2004年3月.
「学費負担の実態」『非営利組織としての私立大学の経営行動の動向に関する実証的研究』（平成13年度〜15年度日本学術振興会科学研究費補助金研究成果報告書：研究代表者粒来香）東京大学社会科学研究所: 24-37頁, 2004年3月.
「大学教育と職業能力のレリヴァンス」『理工系大卒者における教育から職業への以降の構造と過程に関する時系列的研究』（平成13年度〜15年度科学研究費補助金基盤研究(C)(2)研究成果報告書：研究代表者平澤和司）北海道大学大学院文学研究科: 41-56頁, 2004年3月.
「『現代高校生の規範意識-規範の崩壊か, それとも受容か』友枝敏雄・鈴木譲(編著), 九州大学出版会, 2003年」『理論と方法』36: 271-273頁, 2004年.
「『教養主義の没落-変わりゆくエリート学生文化』竹内洋著, 東京大学出版会, 2002年」『教育社会学研究』75: 131-133頁, 2004年.
「『フリーターという生き方』小杉礼子著, 勁草書房, 2003年」『部落解放研究』160: 91-94頁, 2004年.
「多様化する働きかたとライフスタイル」『日本版General Social Surveys研究論文集4：JGSSで見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所: 1-15頁, 2005年3月.
「将来の人生設計に関する高校生の意識：そのアンビヴァレントな現実」（玄田有史と共著）佐藤博樹(編)『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究』東京大学社会科学研究所, 2005年3月, 37-46頁.
「働きかたの多様化とライフスタイル——JGSS累積データ2000-2003による分析」（日本版General Social Surveys研究論文集〔5〕）『JGSSで見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所: 19-32頁, 2006年3月.
「方法としての計量歴史社会学」『社会科学研究』57(3·4): 5-18頁, 2006年3月.
「若年者の『着地不安』」『高校生の進路選択と意識変容』『東京大学社会科学研究所研究シリーズ No.21（社会科学研究所全所的プロジェクト研究 No.15）』東京大学社会科学研究所: 55-70頁, 2006年3月.
「高校3年生の着地不安とその背景」（玄田有史と共著）『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究』厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業平成17年度総括研究報告書: 26-39頁, 2006年3月.
「不安と危機感：高校生の職業意識」『月刊高校教育』2005年9月号: 38-43頁, 2005年9月.
「データでみる『希望』」『ESTRELA』138: 36-39頁, 2005年9月.
“The Employment of High School Graduates in Miyazaki Prefecture”, Social Science Japan, 32: pp.12-14, September 2006.
「職業の希望に関するアンケート」（永井暁子と共著）『ビッグイシュー日本版』34: 13頁, 2005年9月.
学会報告：「高校生の進路選択と意識に関する実証研究」（深堀聰子・元治恵子・本田由紀・朴澤泰男・長尾由希子・鶴田典子と共同発表）日本教育社会学会第57回大会（於：放送大学）, 2005年9月17・18日.
「データに見る希望と現実」（永井暁子と共著）『経済セミナー』11月号: 18-21頁, 2005年10月.
学会報告：「SSM（社会階層と社会移動調査）データからみたキャリア形成と移動：企業内移動と企業間移動に着目して」日本キャリアデザイン学会2005年度大会シンポジウム「日本人のキャリア：変わったこと, 変わらないこと」（於：お茶の水女子大学）, 2005年10月2日.
「SSM（社会階層と社会移動調査）データからみたキャリア形成と移動：企業内移動と企業間移動に着目して」『キャリアデザイン研究』2: 118-131頁, 2006年9月.
「専門学科からの進学」『IDE　現代の高等教育』489: 51-55頁, 2007年3月.
「高卒就職者の3年間：自由記述を中心として」（玄田有史と共著）『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究』（厚生労働省科学研究費平成18年度総括研究報告書, 主任研究者：佐藤博樹）: 41-58頁, 2007年3月.
「学校における職業教育の効果：キャリア教育に関する数量的評価」（玄田有史・永井暁子と共著）『学校における職業教育に関する経済学的研究』（科学研究費補助金研究代表者：玄田有史）: 5-22頁, 2007年3月.
「QOLを高める職業の希望と教育」（益子智行と共著）『学校における職業教育に関する経済学的研究』（科学研究費補助金研究代表者：玄田有史）: 23-52頁, 2007年3月.
「大学教員の社会的活動：教育・研究活動との関係に着目して」（藤森宏明と共著）『都市と大学の連携・評価に関する政策研究』（科学研究費補助金研究代表者：米澤彰純）, 2007年3月, 合計26頁.
「女性大学教員のキャリア形成とライフスタイル」（藤森宏明・河野銀子と共著）『都市と大学の連携・評価に関する政策研究』（科学研究費補助金研究代表者：米澤彰純）, 2007年3月, 合計19頁.
「家族・地域からみた仕事や暮らしの変化」財務省財務総合政策研究所「人口減少, 家族・地域社会の変化と就労をめぐる諸問題に関する研究会」報告書（座長：樋口美雄）, 2007年6月, 29-47頁.
「学歴社会の収入格差を考える」広田照幸・川西琢也（編）『こんなに役立つ数学入門高校数学で解く社会問題』筑摩書房: 33-57頁; 193-199頁, 2007年4月.
「高校生の進路選択と意識に関する実証研究」（石田浩・深堀聰子・元治恵子・中澤渉・長尾由希子と共同発表）日本教育社会学会（第58回大会）, 於大阪教育大学, 2006年9月22·23日.
「働きかたの多様化と社会的格差」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動　日本版総合社会調査JGSSによる分析』東京大学出版会: 179-191頁（第10章）, 2008年1月.
「家族・地域からみた仕事や暮らしの変化」財務省総合政策研究所「人口減少, 家族・地域社会の変化と就労をめぐる諸問題に関する研究会」報告書: 29-47頁（第1章）.
「家族・地域からみた仕事や暮らしの変化」樋口美雄・財務省総合政策研究所編『人口減少社会の家族と地域ワークライフバランス社会の実現のために』日本評論社: 35-58頁（第1章）, 2008年2月.
「少子化社会における若年者支援の公共性」平成16-19年度科学研究費補助金　基盤研究（A）（研究代表者：上野千鶴子）「ジェンダー, 福祉, 環境, および多元主義に関する公共性の社会学的総合研究」研究成果報告書: 52-69頁（第5章）.
「格差・不平等をめぐる意識の規定要因：誰が格差を感じているのか」科学研究費補助金特別推進研究（研究代表者：佐藤嘉倫）「現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究」研究成果報告書, 第7巻『公共性と格差』（土場学編）: 89-106頁.
「若年層のライフチャンスにおける非正規雇用の影響：初職と現職を中心に」科学研究費補助金特別推進研究（研究代表者：佐藤嘉倫）「現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究」研究成果報告書, 第11巻『若年層の社会移動と階層化』（太郎丸博編）: 67-80頁.
「働く女性の二極化」佐藤博樹・連合総合生活開発研究所編『バランスのとれた働き方：不均衡からの脱却』エイデル研究所: 88-126頁（第3章）, 2008年4月.
『大学教員のキャリア・ライフスタイルと都市・地域：「大学教員の生活実態に関する調査」から』（米澤彰純と共編著）広島大学高等教育開発センター, 2008年3月.
「高卒就職をめぐる課題」『月刊高校教育』2008年1月号: 42-45頁.
「総論——企業中心・男性稼ぎ主型社会からの脱却をめざして」連合・連合総合生活開発研究所「生活時間の国際比較—日・米・仏・韓のカップル調査」報告書, 2008年3月, 序章, 9-21頁.
「性別役割分業と平日の生活時間」連合・連合総合生活開発研究所「生活時間の国際比較—日・米・仏・韓のカップル調査」報告書, 2008年3月, 第５章, 97-114頁.
「余暇活動の国際比較」連合・連合総合生活開発研究所「生活時間の国際比較—日・米・仏・韓のカップル調査」報告書, 第７章, 2008年3月, 133-148頁.
「学校教育に対する保護者の期待と満足」東京大学社会科学研究所・Benesse教育研究開発センター共同研究「学校教育に対する保護者の意識調査2008」報告書, 2008年3月, 第1章, 36-47頁.
「歴史資料としての社会調査データ」関東社会学会『年報社会学論集』第22号, 2009年7月, 22-31頁.
「格差や不平等をどうとらえるか」佐藤健二・山田一成編著『社会調査論』八千代出版, 2009年9月, 277-292頁.
「戦後社会にみる戦争の影響」橋本健二編著『家族と格差の戦後史』青弓社, 2010年1月, 179-208頁.
「戦後社会にみる戦争の影響」科学研究費補助金（基盤研究A）報告書『現代日本の階層状況の解明——ミクロ・マクロ連結からのアプローチ　第１分冊：社会階層・社会移動』, 2011年3月, 131-144頁．
「ジェンダーからみた生活時間」内閣府経済社会総合研究所『ワーク･ライフ･バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究』（平成22年度）報告書, 236-252頁．
「第5章学校から職業への移行とライフチャンス」佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会　第1巻　格差と多様性』東京大学出版会，65-79頁．
「生活時間にみる日本人の性別役割分業」『統計』2011年7月号，15-20頁．
書評『進路選択の過程と構造——高校入学から卒業までの質的・量的アプローチ』（中村高康編著，2010年，ミネルヴァ書房）『理論と方法』26(2)，429-431頁．
「仕事と家庭における公正」盛山和夫・上野千鶴子・武川正吾編『公共社会学2　少子高齢社会の公共性』第14章，東京大学出版会，271-285頁．
「戦後復興期の女性労働者」（元治恵子と共著）橋本健二編『戦後日本社会の誕生』，弘文堂，2015年5月，109-139頁．
「歴史的資料としての社会調査データ」（相澤真一・中川宗人と共著）野上元・小林多津子編『歴史と向き合う社会学』，ミネルヴァ書房，2015年7月，46-47頁．
「学部教育改革の中長期的「効果」」（豊永耕平と共著）文部科学省委託調査「大学教育改革の実態の把握及び分析等に関する調査研究」調査報告書，第４章，2016年3月，113-127頁．
「子どもの生活時間にみる男女の違い」，ベネッセ教育総合研究所編『第２回　放課後の生活時間調査報告書』第３章．http://berd.benesse.jp/up_images/research/2015_houkago_03.pdf
「子どもの生活時間に与える母親の影響」，ベネッセ教育総合研究所編『第２回　放課後の生活時間調査報告書』第８章．http://berd.benesse.jp/up_images/research/2015_houkago_07.pdf
書評「増田仁[著] 『高度経済成長期における家事労働者形成過程の再検討―家政学的知と実践の社会学的研究に向けて』」，『教育社会学研究』第96集，2015年5月，363-365頁．
「生活時間からみた「ゆとり」の社会階層間格差」（石田賢示と共著）『統計』2016年８月号，日本統計協会，14-19頁,2016年.
「高等教育研究と政策―奨学金研究を題材として」（濱中義隆・白川優治・島一則と共著）『教育社会学研究』第99集，71-93頁,2016年.
『格差の連鎖と若者　第3巻　ライフデザインと希望』（編著），勁草書房，2017年3月．
「ワークライフバランスの推進に向けて」佐藤厚・連合総合生活開発研究所編『仕事と暮らし10年の変化―連合総研・勤労者短観でみる2007～2016年』連合総合生活開発研究所，105-124頁，2017年11月．
「社会調査と調査データのアーカイビング」『労働調査』570号，27-32頁，2018年１月．
「東京圏のアンダークラス」科学研究費補助金基盤研究（A）（研究代表者：橋本健二）報告書『大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究』157-168頁.
（三輪哲と共著）「〈教育研究の現在〉データアーカイブの教育・研究への活用―世界的動向を踏まえて」『教育学研究』第85巻第２号，206-215頁, 2018年.
（三輪哲と共著）「オープンサイエンス時代における社会科学データアーカイブの意義：SSJデータアーカイブのこれまでとこれから」『情報の科学と技術』Vol.68 No.10，489-494頁, 2018年.
（鈴木富美子と共著）「結婚をめぐる若者の意識―家族形成初期のジェンダー差に着目して」佐藤博樹・石田浩編『格差の連鎖と若者２　出会いと結婚』勁草書房、2019年4月.
（鈴木富美子と共著）「夫婦の危機が始まるとき―パネルデータからみた結婚満足度」東大社研・玄田有史・飯田高編『危機対応の社会科学　下』東京大学出版会、2019年12月.
「おわりに」東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター2017年度課題公募型二次分析研究会「東日本大震災と復興に関する被災者調査データの質的分析の高度化」研究成果報告書、2020年1月.
「『東大社研・労働調査資料』のデータ復元プロジェクト」『社会と調査』No.23、2019年9月、109頁.
（橋本健二と共著）「東京圏のアンダークラス」橋本健二・浅川達人編著『格差社会と都市空間　東京圏の社会地図』鹿島出版会、2020年7月.（第12回日本都市社会学会賞（磯村記念賞））
（山口泰史と共著）「「大学全入時代」における高校生の進路選択―高校の学力ランクと学科の影響に着目して」東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所[編]『子どもの学びと成長を追う　２万組の親子パネル調査から』勁草書房、2020年9月.
「看護師の「リアリティ・ショック」とその後のキャリア」東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト、ディスカッションペーパーシリーズ、No.140、2021年4月.
「コロナ禍休校における学習を支える―学校と保護者の役割に着目して―」東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所「子どもの生活と学び」共同研究プロジェクト調査報告書『コロナ禍における学びの実態－中学生・高校生の調査にみる休校の影響－』，2022年3月． https://berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=5738

教育活動

東京大学大学院教育学研究科

「教育社会の計量分析」（夏学期）（専門社会調査士認定科目Ｈ）
「教育社会学論文指導」