研究スタッフ

小川和孝(OGAWA Katsunori)

2017-01-31 更新

所属部門 附属社会調査・データアーカイブ研究センター
専門分野 教育社会学・社会階層論
e-mail k.ogawa@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2014年4月-2015年3月 東京大学社会科学研究所特任研究員
2015年4月- 東京大学社会科学研究所助教

2015年度以降の業績

学術書

  1. 『教育劣位社会――教育費をめぐる世論の社会学』岩波書店,2016年.(矢野眞和・濱中淳子との共著)

学術論文

  1. “Skill Formation and Inequality in an Institutional Perspective: A Comparison between Japan and Taiwan.” Journal of East Asian Educational Research 2, 2016, 71-82.
  2. 「時間割引選好・リスク回避傾向と高校生の教育期待――合理的選択理論における信念の明確化」『教育社会学研究』2016年,98: 135-55.
  3. 「社会的属性と収入の不安定性――グループ内の不平等に注目した分析」『理論と方法』2016年,31(1): 39-51.
  4. 「パネル調査から見る非認知的スキル、仕事の負担、結婚に影響する意識、資産の不平等――『働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)2015』の結果から」(石田浩・有田伸・藤原翔と共著)『東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ』2016年,No.94.
  5. 「母子間の価値観の伝達――性別役割分業の一般的規範・個人的展望に関する分析」中澤渉・藤原翔編著『格差社会の中の高校生――家族・学校・進路選択』勁草書房,2015年,128-43.
  6. 「職場における訓練が賃金へ与える因果効果の分析――周辺構造モデルを用いた持続的な影響の分析」『科学研究費補助金基盤研究(S)現代日本における若年層のライフコース変容と格差の連鎖・蓄積に関する総合的研究」報告書』2015年,248-60.

その他

  1. 「中学生の教育期待における時間割引選好の影響――社会学的な合理的選択理論の検証」,第62回数理社会学会大会ポスター発表(2016年8月27日,於金沢大学).
  2. “Labor Force Attachment among Japanese Women: Focusing on Educational Background and Opportunity Cost.” Oral Presentation at Education Systems and Labor Market Outcomes in Comparative Perspective: Joint Workshop of JLPS and TEPS-B Project. August 13th, 2016. National Taiwan University.
  3. 「[書評]筒井淳也『仕事と家族――日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか』」『理論と方法』2016年,31(1): 199.
  4. 「内部労働市場における訓練投資――ライフコースを通じた機会の検討」,東京大学社会科学研究所課題公募型二次分析研究会成果報告会口頭発表(2016年3月7日,於東京大学).
  5. 「職場における訓練が賃金へ与える蓄積的な効果の検討」,第15回家計経済研究所パネル調査・カンファレンス口頭発表(2015年12月24日,於ホテルグランドヒル市ヶ谷).
  6. 「内部労働市場と初期OJT」,第60回数理社会学会大会ポスター発表(2015年8月29日,於大阪経済大学).
  7. “Training Opportunity and Wage: A Cumulative Perspective for Segmented Employment System in Japan.” Oral Presentation at Workshop for the Comparative Study of Transition to Adulthood among Japanese and Taiwanese Youths: JLPS and TEPS-B. May 9th, 2015. National Taiwan University.

2014年度までの主要業績

  1. 「過去の離職経験が自発的・非自発的離職へ与える影響と経済不況後のその変化」『年報社会学論集』2013年,26: 39-50.
  2. 「雇用形態が個人属性・労働条件と独立に職場訓練に与える影響についての分析」『東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ』2013年,No.69.
  3. 「日本の労働市場研究における社会学の可能性」『東京大学教育学研究科紀要』2012年,52: 127-135.
  4. 「高卒者の初職地位達成における雇用主の選抜メカニズムに関する研究――学校経由の就職の効果についての再検討」『教育社会学研究』2014年,94: 195-215.(SSJデータアーカイブ優秀論文表彰)
  5. 「朝食摂取習慣の教育達成への因果効果の検証――傾向スコアマッチングと感度分析によるアプローチ」『東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ』2014年,No.79.
  6. 「就学前教育と社会階層――幼稚園・保育所の選択と教育達成との関連」『科学研究費補助金基盤研究(A)全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究」報告書』2015年,125-36.

今後の研究テーマ

(1) 教育と地位達成における機会の不平等
Inequality of Opportunity in Education and Status Attainment
社会学における古典的なトピックのひとつである、教育と地位達成における機会の不平等についてデータ分析を通じて検討する。これまでの研究よりもミクロレベルのメカニズムを明らかにすることを目的とし、特に家族や雇用主の合理的な行為による説明を行う。
(2) 日本の労働市場における技能形成と訓練
Skill Formation and Training in the Japanese Labor Market
日本の労働市場の特徴について技能形成と訓練に焦点を当て、近年の雇用流動化の問題などと関連させて議論する。教育システムとの接続について特に重点を置き、また比較政治経済学や労働経済学などの研究も視野に入れつつ検討を行う。
(3) 社会科学における因果推論
Causal Inference in the Social Sciences
多くの場合に実験が不可能な社会科学において、観察データからの因果的な問いの検証可能性について研究する。方法論的なアプローチのみならず、社会科学における因果的な説明の意味についての理論的な探求も行う。

2016年度の教育活動

東京大学 教育学部 教育社会学調査実習I・II・III・IV(他3名と共同)
成蹊大学 文学部 経済社会学

東京大学 社会科学研究所

〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1

東京大学社会科学研究所

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